課題は「違和感」と「憧れ」から生まれる――國學院大學・田村学教授に聞く、「探究」の現在と未来

学習指導要領の改訂や「大学入学共通テスト」の実施など、さまざまな教育改革が進められている昨今。なかでも、これからの学びの在り方として注目されているのが「探究学習」です。

高校では2019年度から「総合的な探究の時間」が導入され、生徒たちは探究学習に取り組むことになりました。ところが、教員からは「いまひとつ内容が理解できない」「生徒にどう指導していいのか分からない」といった不安や疑問の声も聞かれます。

なぜ今、探究学習が大切なのか。教育現場にはどんな課題があるのか。教員はどう指導すればいいのか。文部科学省初等中等教育局視学官として新学習指導要領作成に携わった國學院大學・田村学教授に、こうした疑問の数々を投げかけてみました。

目次

  1. 社会の変化と若者の意識調査から分かる「探究」の重要性
  2. 「総合的な探究の時間」における現場の課題
  3. 探究すべき課題は「違和感」と「憧れ」から生まれる
  4. 高校はどのように外部連携すればいい?
  5. 田村学教授らが監修した探究学習用教材『一生使える探究のコツ』の役割

社会の変化と若者の意識調査から分かる「探究」の重要性

画像1

――これまで「総合的な学習の時間」として実施されてきた科目が、2019年度より「総合的な探究の時間」に変更されました。どうして「学習」から「探究」という言葉に変わったのでしょうか?

一言で表すと、「探究」を通じて、より確かに「主体的・対話的で深い学び」を実現できるからです。

探究学習では生徒が主体となり、地域や社会の問題の解決策を探ります。これらの問題は解決策がすぐに見つからない、唯一の正解が存在しないものです。そこに探究の考え方を働かせて最適解や納得解を見い出すことが、従来の学習とは異なる横断的・総合的な学びとなります。

こうした学びを通じて、生徒は「自ら考え、ときに他者と協働し、問題を解決する能力・資質」を身につけていくことができます。

――高校生のうちから、そんな高度な能力・資質を養う必要があるのですね。今回の学習指導要領の変化には、どういう背景があるのでしょうか?

大きく分けて2つの背景があります。1つは、求められる人材の変化。現代はグローバリゼーションの進行やテクノロジーの発達によって社会構造や雇用環境が変化し、予測が難しい時代になりました。また、環境や人権などの問題も複雑化し、早急な解決が求められています。こうした状況では、従来のように大量の知識を獲得しているだけでなく、その知識を活用して問題を解決できる人材が必要となってきました。

もう1つは、若者の意識の低さです。PISAやTIMSS(※)などの国際的な学力調査では、日本は上位を維持しています。しかし、平成25年度から実施されている「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」(内閣府)によれば、他先進国と比べて日本の若者は自己肯定感や物事に対する意欲、社会参加への意識などの項目が低いという数字が出ました。つまり、これからの時代に必要とされる能力・資質が育まれてこなかったのです。

【※】PISA=OECD(経済協力開発機構)が実施する、高校1年生を対象とした学習到達度調査のこと。試験内容は読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野。/TIMSS=IEA(国際教育到達度評価学会)が実施する、小学校4年生と中学校2年生を対象とした国際数学・理科教育動向調査のこと。試験内容は算数・数学、理科の2科目。

これらの状況を受けて、文科省は教育課程の中で時間を確保し、若者の意識改革に取り組み始めました。そのシンボリックな取り組みが今回の入試改革と学習指導要領の改訂であり、その中心となるのが「総合的な探究の時間」なのです。

「総合的な探究の時間」における現場の課題

――高校では2019年度から「総合的な探究の時間」が導入されました。しかし、公立・私立高校の教員約400人を対象としたトモノカイの独自アンケート調査によると、「探究科目はすでに開始しており、特に問題はない」と回答したのはわずか18.5%にとどまっています。残りは「まだ全く準備していない」「問題があり見直しが必要である」など、8割以上の教員がうまく取り組めていません。なぜこのような状況になってしまっているのでしょうか?

画像2

背景としては、探究学習の準備をしてきた高校が少なかったことが挙げられます。実は、探究学習は2019年度から急に始まったものではありません。「総合的な探究の時間」の前身である「総合的な学習の時間」は、もともと探究学習を意図して導入されたものです。

しかし、「総合的な学習の時間」については、学校ごとの取り組み状況にばらつきがありました。多くの高校では入試に向けた補完授業をするなど、しっかりとした探究学習ができていませんでした。

そうした高校は、急に「探究」という言葉が出てきて混乱しているのかもしれません。逆にSGH(スーパーグローバルハイスクール)指定校など、早期から探究学習に取り組んできた学校はスムーズに対応できました。

――同じ高校でも、早くから取り組んでいた学校のほうが混乱なく受け入れられたということですね。これから探究学習に取り組む高校には、どんな課題がありますか?

1つは教員の指導方法の確立です。探究の学習は教員が生徒に一方的に教えるのではなく、生徒が主体となって学ぶ必要があります。また取り扱う事柄は、教科書内の情報ではなく地域や社会が抱える問題です。こうした変化の中で、教員は自ら役割を考え直していかなくてはなりません。

もう1つは教員間の意思統一でしょう。「総合的な探究の時間」では、各教科を横断した学習が求められます。これまでは各教科の教員が独立して、自由に指導してもさほど問題ありませんでした。しかし、これからは学校全体のカリキュラムとして、各教科の関連性を意識して指導する必要があります。なぜなら、地域や社会における問題を解決するうえで、各教科で身につけた資質・能力を関連づけ、有効活用することが欠かせないからです。

――教員自身が探究学習をどのようなものにしていくか、探究する必要がある、と。

はい。現在は探究学習を中心に、学校そのものを見つめ直す好機です。入試改革と学習指導要領の改訂が同時に行なわれているため、学校教育を変えられる絶好のチャンスになっているのです。

最近は探究学習に関する教材や指導モデルも徐々に増えてきていますし、学ぶ意欲のある生徒も多い。教員が上手に指導できれば、探究学習は必ず面白くなってくるでしょう。

探究すべき課題は「違和感」と「憧れ」から生まれる

画像3

――ただ、中には「探究の問いが出てこない」「何を探究するのか、そのテーマを決めることがまず難しい」といった悩みを持った生徒もいるようです。これは何が問題となっているのでしょうか?

生徒が問いを自覚する機会を、教員が作れていないことでしょう。小さい子どもが「なんで?」「どうして?」と頻繁に聞いてくるように、そもそも生徒は内なる問いを持っています。だから、教員は生徒の内側にある問いを引き出し、探究するにふさわしい課題へと導いていく必要があります。

――具体的に、教員はどのように指導すればいいのでしょうか?

生徒が持つ「違和感」と「憧れ」に着目し、問いを探るのがお薦めです。

違和感とは、現状に対して「あれ?」と感じるようなもの。予想と異なることが起こったり、理想からかけ離れた現状を見たりすると、「なんでこうなっているんだろう?」という問いが生まれやすくなります。

一方、憧れとは、理想に対して「ああ、いいな」と感じるようなものです。美しいものに触れたり、素敵なものを見たりすると、「あんな風になりたいな」という方向性が自身の中で明らかになっていきます。

つまり、違和感と憧れは生徒の内なる問いを顕在化し、その方向性を示してくれるものなのです。教員はこの2つを生徒に感じてもらう機会を意図的に作るといいでしょう。

高校はどのように外部連携すればいい?

画像4

――地域や社会の課題を取り上げる「総合的な探究の時間」では、地域の大学や企業など学外からの協力が欠かせません。高校はどのように外部と連携していけばよいのでしょうか?

大切なのはWin-Winの関係性を築くことです。お互いにメリットがない状態だと、関係は長続きしないでしょう。高校は協力を得られるだけでメリットがありますが、大学や企業にとっては分かりやすいメリットはなかなかありません。高校側はいかに外部へのメリットを伝えるのか。これが重要になります。

よく耳にするのが、CSR(企業の社会的責任)活動として学校で講義をしたら、思いがけない収穫があったという話。例えば、高校生に分かりやすく物事を伝える中で企業の方の資質・能力、例えばプレゼンテーション能力が上がったり、自らの企業の社会的価値に気づいたりすることなどがあります。また、高校生のアイデアから新しい商品が生まれるといった収穫もあります。

このように、私は高校が持つ社会資本の可能性は非常に大きく、連携は外部にとっても十分なメリットがあると考えています。お互いの強みを生かし合えば、地域や社会により良い影響を与えていけるはずです。

――具体的な外部連携先には、どのようなものがありますか?

それは地域によって異なりますね。都市部であれば大企業、地方であれば公共施設などがメインになってくるでしょう。ただ、今はネットを使えば、いろんな人とすぐつながることができます。地域にこだわりすぎず、幅広い視点で連携先を探したほうが良いでしょう。

また、公立校か私立校かによって、さまざまな事情が変わってくると思います。一見、公立校は私立校に比べて予算的に連携が難しいように見えますが、公立校には「地域のつながりが深い」という強みがある。生徒自身が地域に愛着を持ち、また卒業生が地域に多く住んでいるので、地域からの協力が得やすい。これを活用しない手はないですね。

田村学教授らが監修した探究学習用教材『一生使える探究のコツ』の役割

画像5

――田村教授と日本体育大学大学院教育学研究科長の角屋重樹教授が共同で監修された探究学習用教材『一生使える探究のコツ』(トモノカイ)は、探究学習を進める上でどのような役割を担うのでしょうか?

一言で表すと、「探究学習の方向性を示してくれるガイドブック」です。総合的な学習の時間では、教員側がどう授業を進めていいか分からず、とにかく子どもたちに任せっぱなしになってしまった。結果、大半の高校は探究学習ができていませんでした。

探究学習を進めるプロセスでは、生徒も教師も「探究のプロセス」を自覚することがとても重要です。『一生使える探究のコツ』では、探究のプロセスを体系化しており、その方向性がしっかりと定まっています。また、ドリル形式でスモールステップを踏めるので、教員にとって指導しやすい教材になっているでしょう。

また、生徒は探究のステップを踏んでいくうちに、論理的な考え方や説得力のある伝え方が身についていきます。これらの能力は各科目の学びだけでなく、実社会に出てからも役に立つものです。一生使える能力を育む教材として、『一生使える探究のコツ』を繰り返し使っていただきたいですね。

――最後に、これから探究の学習を指導する教員のみなさんにメッセージをお願いいたします。

日々の業務をこなす中で見失いがちですが、本来教員は未来を担う人材を育てる魅力的な仕事です。生徒の好奇心やアイデアに触れられる探究学習は、そのことを改めて確認させてくれるでしょう。

また、「総合的な探究の時間」を通じて、さまざまな人とのつながりも生まれます。これまで高校内で閉じこもりがちだった教員にとって、そうしたつながりは人生を豊かにしてくれはず。結果的に、教員の仕事はより一層楽しいものになっていくので、積極的に新しいことに取り組んでもらえたらうれしいですね。

(取材・執筆:野阪拓海/ノオト 編集:ノオト)

【プロフィール】
田村学(たむら・まなぶ)教授
昭和37年新潟県生まれ。新潟大学教育学部卒業後、小学校教諭や教育委員会指導主事を経て、文部科学省初等中等教育局教育課程課教科調査官・国立教育政策研究所教育課程研究センター研究開発部教育課程調査官。文部科学省初等中等教育局視学官として、新学習指導要領作成に携わる。平成29年4月より國學院大學人間開発学部初等教育学科教授。著書に『「深い学び」を実現するカリキュラム・マネジメント』(文溪堂)や『「探究」を探究する―本気で取り組む高校の探究活動』(共著、学事出版)などがある。トモノカイ制作の探究用教材『一生使える探究のコツ』の共同監修なども手掛ける。

記事公開日:2020年7月4日

※2021年現在の『一生使える探究のコツ』シリーズは、バージョンが変わっております。

関連記事